ロックスターをイルミナティが暗殺
ロックの殿堂ジャパンミュージアム、9月にオープン
多くのロックスターは、孫のいる世代となったが
それでも現役で活躍する人もいる。
一方で、若くして命を落とした者もいる。
Jジョプリンはヤクの使いすぎ
Jヘンドリクスは薬物による麻痺で、嘔吐物による窒息死など
死因が判明しているものもあるが
プールで感電死したジムモリスン、ファンに射殺されたJレノン
謎の怯えた通話が最期となったMジャクソンなど
不審な死を遂げたスターもいる。
◇
その背後にいる黒幕が、イルミナティという説がある。
よく聞かれるユダヤ陰謀論の主役とも言えるイルミナティは
人々を支配しやすくするために、様々な誘惑システムを作り
堕落させる悪魔教の信仰を普及させようとしていると言われる。
その先導役として、世界的に影響力ある高名なロックスターに
白羽の矢が立つという。
◇
人間の感知する音には、神経を苛つかせて、暴力的にする音程と
逆に癒しをもたらし、DNAを修復させる音程があると言われる。
人間を堕落させ、混乱させるため、イルミナティは
不快な音程で作曲しろと要求する。
実は、ロックミュージックが暴力的に聞こえるのも
この音程で作られているためであるという。
ほとんどは脅迫が伴うので、生命の危険を感じさせられるアーティストは
要求圧力に屈する。
だが、良心に基づき、それを強固に拒む気骨あるアーティストもいる。
その一人がJレノンで、世界平和と愛を歌い続けた彼は
むしろ、癒しの音程で曲作りをしていたという。
このために、刺客が送り込まれてしまったというのである。
同様に、拒んだのがMジャクソンで、怯えた電話の真相は
明らかに陰謀による生命の危機を自覚していたためという。
SFめいた話だが、事実ならばそうした悪魔の暗殺者どもは
陰謀をどしどし暴露して妨害し、存在自体を地上から叩き出すべきだろう。
日本人は病める諸国の治療薬
横断歩道を渡る小学生・・・日本のよくある光景に中国人が震撼する理由＝中国
最近の日本の大手自動車メーカーは
メキシコに進出するケースが増えているらしい。
メキシコと言えば、セタスなど麻薬カルテル同士の血なまぐさい抗争と
人間性を疑わされる残忍極まりない惨殺合戦が繰り返され
犯罪国家としての闇社会ばかりがクローズアップされるほか
経済危機から米国への不法入国や移民増加で
トランプ大統領からも疎まれている状態にある。
そうした犯罪がらみの不穏な危険性ばかりが感じられる国情だが
日本企業の進出に伴い、日本人駐在員も増加していることで
進出先の都市では犯罪率が激減し、治安度が向上しているという。
このため、移民はどの国においても問題視され、敬遠されるが
同国人たちは、日本人ならばむしろ、ぜひもっと来て欲しいと
喜びの声を挙げ、諸手で歓迎しているという。
小学生ですら、礼儀を弁える国民性であるから
容易に想像がつくことではあるが
経済効果だけでなく社会の改善にまで役立つとは、意外だった。
◇
類似のケースはサウジアラビアでも見られた。
日本を紹介するTV番組「ハワーテル」（改善）の司会者は
日本の小学生たちが、自ら教室を清掃する姿に驚嘆し
自国の文部大臣に、サウジの小学校への導入を提案し許可された。
その結果、家庭での生活態度が良くなったと報告され
導入校が飛躍的に増えているという。
将棋の敗戦危機
トランプナショナリズムを嫌う偽善
米州議「トランプ氏の暗殺願う」と投稿、大統領警護隊が捜査
ともかく各界から嫌われるトランプ氏だが
米大統領という覇権国のトップだけに、嫌われ方も世界レベルである。
支持率は38％代だが、何をそんなに人々は嫌うのだろうか。
主要因は、移民排除のナショナリズムにあるものと思うが
何が問題なのか。
◇
米経済は、長らく軍事費負担の財政圧迫と貿易赤字により
「双子の赤字」に苦しんできた。
冷戦時代には、特にインフラにまで手が回らず
落橋や崩壊道路が放置され「荒廃したアメリカ」と言われた時代もある。
リーマンショック時には、失業率と貧困立は急上昇し
国富の90％を独占するロックフェラーをはじめ金融界に
国民の怒りが爆発し、ウォールストリートで暴動寸前のデモが発生するなど
ウォールパニックも起こった。
あるスポーツジムでは、トレーニングをしていた大手銀行の頭取が
他の利用客に殴られるという事件も起こった。
こうした国情を、不動産王の目線でインフラ投資や
自国産業保護によって立て直すとともに
国内の雇用も生みだそうというトランプ氏のニューディール政策は
アベノミクスと同様に極めて正統な政策であり、景気対策の王道でもある。
◇
その雇用を、低賃金で横奪しようと群がる移民や不法入国者から
自国民の職場を守ろうとする政策の何が問題なのか。
移民を受け入れるのは、自国民の暮らしに余裕があり
文化が破壊されたり、治安が脅かされる懸念もなく
自国経済が受け入れられる水準にあってこそである。
日本国は、移民に冷たいと批判されるが
一方で、ネットでは
「なぜ日本だけはイスラムテロが起きないのか」と訝しがる。
その問いに、ある米国人が回答していた。
「日本は移民を簡単に受け入れないから、治安も文化も守られている」
これに同調する意見も多く「日本の移民政策は正しい」
「米政府も見習って欲しい」との書き込みも見られた。
だからこそ、日本は新旧の文化・伝統が両立し、犯罪発生率は低く
夜でも一人歩きができ、女性の一人旅にも不安がないほど治安度も高く
街は汚れず、他人同士も礼儀正しく尊重し合い
落とし物が高確率で手元に戻る信用度の高さが維持されている。
そして、この評価が外国人旅行者の激増につながっている。
移民を受け入れないことは、ナショナリズムを失わないことでもある。
トランプ氏の提唱するアメリカファーストのナショナリズムが目指すのも
こうした国体ではないか。
◇
以前にも書いたが、グローバリズムもインターナショナリズムも
確固たるナショナリズムを確立した国家が集まってこそ成立する。
それが未熟な国家の集まりは、支配・隷属の主従関係が生じたり
不足分を他国から調達しようと侵略や紛争が起こるばかりで
民主的でも何でもなく、サバンナやジャングルの野生動物の世界である。
これは国家だけではなく、国家を構成する都道府県や州
それを構成する市町村、それを構成する町内会
それを構成する各家族、それを構成する個人までが
独立して依存しない資質を持つことが必要だ。
にも関わらず、自国の体制が不安定でありながらも
インターナショナリズムこそはデモクラシーと礼賛し
ナショナリズムを批判・否定するのは
まさに偽善であり、詭弁としか言えまい。
なぜ「受託収賄」の可能性に目を向けないのだ？？
加計関係者発言の速記録「存在しない」特区ＷＧで内閣府
(朝日新聞デジタル - 08月07日 18:21)なぜ「受託収賄」の可能性に目を向けないのだ？？)
いつまで、国民生活にとってどうでも良いゴミ論議の
捏造・言いがかり工作に固執しているのだ、野党・マスゴミは。
不祥事を論いたいのは分かるが、追及点が的外れだから
何も成果がなく、無能をさらけ出すだけの結果となっているではないか。
そろそろ追及点を明かしてやろう。
問題の核心とは「忖度」した行政・政府に
「受託収賄があったかどうか」の一点だ、このバカ。
現実には、そうした汚職・不正は無かったからこそ
いつまでも決定打が出ないのではないか。
これ以上は見苦しだけだから、いい加減に諦めろ。
もしくは、お得意の証拠捏造でもしでかすか？？
椿事件を知る有権者も読者も
いまさら、そんなちゃちな小手先の小細工手品では騙せない。
むしろ、さらに信用と評価を落とすだけだ。
政府が国際結婚を禁止・周辺国から敵視・警戒される南鮮人
カンボジア政府が韓国人男性との結婚を禁止!? 韓国人の国際信用度が低いワケ
時々見かけるが、何という恥ずかしい記事であろうか。
本来は、個人の自由意思に任される婚姻が
政府によって公式に禁止・制限されるとは
前代未聞で世界にも例がなく、常識では考えられない措置だが
それほど信用がなく、人格が疑われて危惧される危険民族であることを
世界に向けて示し、警告しているものとも言える。
しかも、このように鮮人との婚姻を禁止・制限しているのは
カンボジア一国だけの異例なケースではないのである。
フィリピン、ベトナム、タイも、政府が公的に禁止・制限しており
キルギス政府までもが同様の措置を検討していた。
さらにフィリピン政府に至っては、陸路による鮮人の入国までも制限している。
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記事にある通り、鮮人による婚姻を偽装した人身売買が措置の理由としているが
フィリピンにはコピノ問題があり、ベトナムではライダイハンの重罪がある。
また、タイに対しては異常なほどの差別意識を抱いており
タイ国民のみならず、王室までも侮辱し
尊厳を平気で蹂躙する鮮人のネット書き込みが見られる。
ちなみに、南鮮はレイプ大国とも言われ
犯罪発生件数は世界一を誇る（恥じる）。2位はインドである。
こうした国を跨いでの性非行のゆえに
個人の自由と権利が制限されるのは、当然の報いというものだろう。
ところが「謝罪は敗北」などという人倫に反したイカレた民族意識から
「自業自得」という観念を持たないのが鮮人の特性である。
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また、民族の特殊性として、儒教を利己主義の正当化に悪用する習性がある。
長幼の序や序列意識から、主婦の家庭内地位は最底辺で
一族を挙げてとことんこき使い、挙げ句にはDVで死亡させたり
保険金殺人の具にされるといった事件も発生している。
かつて統一協会の洗脳により、合同結婚式で嫁いだ日本女性は
地獄の生活を送りながらも、一度も帰国できないとの話を聞いたことがあるが
協会信者でなくとも、どんな扱いを受けるのかは推して知るべし。
かつて、カダフィ大統領は「主婦は家具のようなもの」と発言し
物議を醸したが、それはイスラムという特殊な宗教思想を反映しているのだろう。
鮮人の場合は、儒学の悪用である。
「試し腹」や中国への貢女による女性不足で、近親姦を繰り返した歴史から
遺伝子レベルで人格が崩壊している民族であるから
接点のある周辺国政府が、人身売買等の犯罪を防止するだけでなく
交配による自国民の人格崩壊を危惧して、こうした異例の措置を講ずるのは
邦人保護としては当然の政策と言えよう。
日本政府も、渡航注意令だけでなく、本格的な制限措置を検討すべきだろう。
中共からカネでももらったのか？米ピュー研究所「眉唾調査」
「世界の主要経済国は中国」ヨーロッパ諸国が中国を評価し始めた＝米国調査
この研究所は胡散臭い。
中国のGDPは、地方省によるGDPの水増し報告の積み上げでしかない。
地方省は、成績が悪いと中共からの叱責を買うため
挙って水増し申告をするのが常で、中共政府はそれらを単に合算した数字を
内外に発表して、自己満足しているだけであるのは、以前から指摘されてきた。
実際にある経済評論家は、中国国内の鉄道輸送による物流は
横ばいでしかないのに、GDPだけが上昇するなどあり得ないと喝破する。
もっとも、ネット通販の流行で、中国の宅配業界も
日本と同様に深刻な人手不足とのことであるから
鉄道輸送からトラック輸送にシフトしていると考えることもできるが
しかし、トラック輸送の輸送総量は、鉄道輸送の比ではない。
◇
このため、信用ならざる中国の経済成長への疑念から
各国の外資が引き揚げ、さらには鉄鋼株を主軸として
世界の投資家のお手本となってきたW・バフェットや
ヘッジファンドで世界経済に影響をもたらしたG・ソロスが
投資先をロシアに変更するなど
世界的な有力投資家が二人も撤退した支那経済の
どこが「世界の主要経済国」なのか？？
特に、外資引き上げの背景には
自由競争を基本とする資本主義に不慣れな
いかにも社会主義的な構造的問題点が存在する。
ニュースなどは、人民の人件費高騰を主因とする記事が多いが
中共は自国企業保護のため、外資に対して不当ダンピングや
不当価格協定疑惑などの言いがかりをつけて、課税を追徴したり
資産を没収するといった無法ぶりを発揮してきた。
これは撤退しようとする企業に対しても、同様である。
これを指して「チャイナリスク」などと揶揄されるが
こうした契約社会のルールを無視した無法政策を行う国家に
投資を継続できないのは、キャピタリズムとしては当然である。
◇
中国は不動産バブルと目され、都市開発が活発に行われているが
不動産価格の暴騰から、新興都市では買い手を確保する目処が立たず
建設途中で放置された高層マンションが軒を連ね
ゴーストタウン化しているケースも見られる。
もちろん、施工会社への建設費の支払いはないだろう。
また、不動産購入者の目的は、居住用でなく転売益であるため
かつての日本のバブルのように、資金の総量規制がかかれば
一気に価格は急落し、不良債権と不良資産の山となって
崩壊することが確実視されている。
中国が主導するAIIBは、その安全弁とする見方もあるが
その状態が続けば、IMFで日本円よりも上位通貨などと
噴飯ものの怪しげな指定がされた中国元も下落し、世界的信用を失うだろう。
このように、リスクだらけの経済構造を
調査対象国が38カ国にも及びながら
回答者数がわずか4万1953人でしかない調査結果を以て
「世界の主要経済国」とする回答結果を発表する
この研究所の狙いには、政治的な意図が感じられて仕方ない。
